CDが売れない?!音楽の本質とは関係ないかも。

音楽のCDが以前のように爆発的に売れないことが問題だと言われるようになってけっこう経ちますが、私はそのこと自体はあまり問題じゃないと思います。
音楽で食べている人は大変だと思うので、いちファンとしての意見です。

ネットが使えることが一般家庭でも普通になっているほど普及して、音楽もダウンロードで購入することが当たり前になってきつつある現状ですが、もともと音楽はモノでは無く、そのモノでは無いのをCDというモノに落として売ることが、2度手間だったともいえると思います。

CDを作る過程で二酸化炭素や廃棄物やらいろんなものが出ます。
配送の過程でもその分の日数やガソリンや排気ガスなども発生してしまいます。
それだけ人件費もかかるので、CD代に上乗せされ価格が高くなります。
ただその割りには、ダウンロードの価格があまり安くないとも思ってしまいますが。

ということなので、本来の音楽の姿に近づいたとも言えるのではないでしょうか。
YouTubeのような無料で音楽を聴けて見られるコンテンツは、多少はCDの売上減少に影響があるでしょうが、逆に知らなかった世界中のバンドやシンガーに触れられる絶好の機会でもあり、意識的に配信すればプロモーションの場にもなります。
音楽の本質とはあまり関係ないと思います。

参考サイト:CDを売るなら

教育資金の生前贈与は1500万円まで非課税。

生前贈与はいろいろなシーンで行われていると思います。
その中でも教育資金に限ったものに関しては期間限定ではありますけど、非課税でかなり多くの金額を贈与することができます。
これは30歳未満の子ども、または孫を対象として行われる生前贈与に関しては1500万円までの金額が非課税になります。
1500万円という、かなり大きな金額ですので、相続税対策としても有効です。

これは教育資金一括贈与の非課税制度と呼ばれていますが、これは意外と知らない人が多いと思います。
しかし、教育資金という漠然としたくくりになっているため、範囲が分かりづらいということがあると思います。
例えば、塾とかに通うときにかかる費用は、ここでいう教育資金に含まれるのか?というと、含まれないという考え方になるでしょう。

参考:「相続税 非課税

また、贈与した金額については、もし余った場合にはその余った分については課税されることになるので注意をしてください。
そして、最初に期間限定ということを言いましたが、この制度は平成31年度の年度末までとなっているため、相続税対策としては、未来永劫使えるわけではありません
そういった細かい部分については自分で勉強して調べていかないと勘違いをするかもしれないので、ちょっと手間もかかるかと思いますけど、知っておくと得する情報なのではないか?と思います。

弁護士相談の費用が気になるなら無料窓口や電話相談を活用しよう!

法的な問題に悩まされて、弁護士に相談をすることを考えているという方もいらっしゃるのではないでしょうか。
日常に関する、数多くのトラブルだったり、あるいは離婚問題などなど。。
弁護士にアドバイスして貰うことで、スムーズに解決することが出来る可能性が高くなると言えます。
また法律問題だけではなく、借金問題などに関しても債務整理の手段など、様々なことでアドバイスを受けることも出来ます。

そういった際に、気になるのが費用面の問題です。
弁護士に話しをすると言うことは、かなりの費用がかかりますので、躊躇っているという方もいらっしゃると思います。
どの程度費用が掛かってくるのでしょうか。

まず、弁護士と面談をする場合、無料相談というものがあります。
直接、法律事務所で面談をするという方法です。

その他にも、電話や、メールなどで相談をすることが出来たりしますので、以前に比べて手軽になっています。
メールであれば、事務所のホームページの問い合わせフォームで24時間問い合わせが可能です。

今は、依頼者が欲しい法律事務所も多いので、無料相談を受けているところはとても多いので、これを利用すると良いでしょう。
ただし、2回目からは費用がかかりますし、この金額は異なります。
あらかじめ調べる必要があるので、覚えておきましょう。

弁護士費用は最初に確認

法律相談の費用というのは、最近では初回は無料のところも珍しくありません。
したがって、お金がかかるところに依頼するのは、あまり得策ではないと言える面もあります。

しかし、無料になっていても、実際のところ本当なのか?どうかが分からない場合もあります。
したがって、弁護士費用は、念のため疑っておいた方が良いと思います。
そのときに重要なのは、事前に電話をするなり、事務所訪問の時なりに確認をしておくと良いでしょう。

ホームページには無料法律相談と書いていても、実際には費用を請求されることもあります。
そういう事務所があるということをちゃんと想定しておかないといけないのです。
そのうえで自分が利用しようとしている事務所が、そういう事務所であるかもしれないということはちゃんと頭に入れておいて、それで訪問をするという心の準備をしておく必要があると言えるでしょう。

費用をとられても良い方はこういうところを気にする必要はありません。
でも、無料だからこそ弁護士相談を利用するという人もいると思います。
そういう人は、こういう部分に関してはよく覚えておかないといけないと言えます。

参考サイト:24時間法律相談

ギャンブルで闇金から借金。取り立てによる鬱病で自殺未遂。

自分は中学生の頃からパチンコを始め、18才にもなると競艇、競馬、オートレース、競輪とほとんどのギャンブルに手を出して来ました。
始めのうちは、時々親の財布からお金を抜き取ってパチンコに行くくらいでかわいいものでしたが、高校を卒業して就職した頃からギャンブルにのめり込んでいったのでした。
どれくらいののめり込み具合かと言いますと、仕事帰りには毎日パチンコを打ちに。
休みの日ともなれば近くの競艇場、競馬場から、他県にあるオートレース、競輪などを回るといった感じで、365日ギャンブルをやらない日は無いという位に深みにはまり込んでいったのでした。

それでも会社には毎日通っていましたから、給料は毎月振り込まれるので問題はなかったのです。
しかし消費者金融に手を出し始めてから借金地獄に足を踏み入れてしまったのでした。
消費者金融は一応名の知れた企業ですので、返済の取り立てなどはないので余裕なのですが、意外と早くカードローンの限度額が来てしまったのです。それでもギャンブルに行くことを我慢できずに、偵察に行ったパチンコ屋で声をかけられた闇金業者から、借金をしてしまったのが運のつきでした。

この闇金業者のシステムはまず5万円借りると自動的に1万円の利子が付くといった法外のものでしたが、5万円あればパチンコも勝てるだろうし、勝って返せばいいや程度に思っていたのですが、全てスってしまい、その日のうちにその闇金業者からさらに5万円の借入をしてしまったのです。
初めは丁寧な感じでしたが、借金が100万円の大台にかかると返済の催促が頻繁になってきたのです。
実はこの頃利子を含めると150万円位になっていたのです。

それから、返せないとなると深夜に毎晩アパートの取り立てに来て、そのうち会社にも来るようになりました。
その後、私は鬱病に陥ってしまい、死にたいとまで思うようになり、手首を切って自殺未遂をするまでになってしまったのでした。

参考:ギャンブルで借金地獄、もう死にたい!